自転車は、特に運転免許などを必要とせずに移動を便利にしてくれる乗り物です。
しかし、外で使用し、ほとんどの人が屋外に駐輪するため、月日の経過とともにどうしても古くなってしまいます。
また、生活スタイルの変化から自転車に乗らなくなってしまうなど、何らかの理由で処分を検討することは少なくありません。
本記事では、自転車を処分する方法を紹介します。
また、防犯登録の抹消や信頼できる回収の専門業者を選ぶポイントなど、徹底的に解説します。
自転車を適切な形で処分する7つの方法
自転車はそれなりの大きさがあるものなので、適切な窓口を介して処分しなければいけません。
自転車を処分する方法はいくつかあり、自分にあった方法を選べます。
ここでは、自転車を処分する7つの方法について、それぞれ見ていきましょう。
1. 粗大ゴミとして出す
まずは、もっとも一般的な自治体が提示するルールに基づいて粗大ゴミとして処分する方法です。
自転車は、ソファーや机といった家具、電子レンジや炊飯器といった家電と同じように粗大ゴミとして処分できます。
粗大ゴミのルールは、それぞれの自治体によって細かな部分のルールが異なります。
粗大ゴミとして出すのであれば、必ず住んでいる地域の自治体のルールに従いましょう。
粗大ゴミとして出す際は、まず申し込みを行います。
昨今ではインターネットからお手軽に申し込みが可能です。
申し込みの際に捨てるものや個数を伝えたら、回収日に指定された場所に廃棄したい自転車を出すだけで処分は完了します。
粗大ゴミとして出す場合、費用は出すものの種類や大きさまた自治体のルールによって異なりますが大体数百〜2,000円程度で処分が可能です。
ただし、回収日に合わせる必要があり、すでに多くの申し込みがあると次の回収予定日になってしまうなど時間がかかってしまう点には注意しなければいけません。
2. 近くのゴミ処理場で処分する
近隣や自分で行ける距離にゴミ処理場がある場合は、直接持ち込むことも選択肢に入ります。
ゴミ処理場では粗大ゴミとして出す際と費用の計算方法が異なり、重量に応じて金額を決めている場合があります。
徒歩で行ける範囲だったり、大きなものを運べる自動車などを用意できたりするのであれば、おすすめの方法です。
自分で持ち込むとしても、ゴミ処理場は常に回収を受け付けているわけではありません。
あらかじめ予約が必要だったり、家庭ゴミに関しては受付時間が決められていたりする場合もあります。
ゴミ処理場に持ち込む場合は、あらかじめ詳細について確認するようにしましょう。
3. 買い替えに合わせて回収してもらう
自転車は、買い替えに合わせて回収してもらえれば、かかる費用をかなり節約できます。
専門的に扱う専門店だけでなく、昨今では家電量販店やディスカウント店などでも自転車の購入が可能です。
すべての店舗で行っているわけではないですが、多くの場合、買い替えに合わせて回収するサービスを展開しています。
店舗によっては、生活スタイルの変化に合わせて自転車の買い替えを希望する方が増えるシーズンに合わせて、無料での回収を受け付けるキャンペーンを行っていることもあります。
回収の方法や値段、サービス、キャンペーンの詳細は店舗によって異なります。
直接持ち込むなら、費用がかかっても数百〜1,000円で回収してもらえるでしょう。
4. リサイクルショップに買い取ってもらう
まだ十分に使用できる自転車なら、リサイクルショップや買取専門店で売却を検討してみてもよいでしょう。
必ずしも値がつくとは限りませんが、もし売却できたら処分にかける費用を大きく節約できます。
基本的には直接自転車を持ち込んで状態を見てもらいますが、店舗によってはスタッフが出張して査定してくれるサービスを行っている場合もあります。
近隣に持ち込める店舗がなくても、売却は十分に検討できるでしょう。
自分の感覚ではまだ乗れると思っていても、それでも使用していた自転車ですので、諸々の部分が正常かどうかはわかりません。
査定では、本体の傷やタイヤの状態、ライトの点灯といった部分を確認します。
自転車が極端に汚れていたり、正常に動作しなかったりすると値がつかない場合がありますので、個人でできる範囲で事前にお手入れしてあげるとよいでしょう。
5. オークションやフリマアプリで売却する
リサイクルショップ以外にも、売却する方法はあります。
インターネットオークションやフリマアプリを活用すれば、より自分にとって納得のいく形で自転車を売却できるかもしれません。
特にブランドものであったり、電動自転車だったりすると、それなりによい値段がつく可能性があります。
しかし、個人間のやり取りになることから、いくつか気をつけなければいけない点があります。
気をつけたい点は以下の3つです。
- 買い手探しやその後のやり取り、発送など一連の作業を自分でやらなければいけない
- 発送する送料がかかる
- 買い手との間でトラブルが発生する場合がある
特に気をつけたいのが3つ目のトラブルが発生した場合です。
インターネットを介してやり取りを進める都合上、どうしても実物を見てもらって購入を決めることができません。
そのため、写真や動画で判断してもらうしかないのですが、これらではどうしても自転車の状態を100％理解することができません。
購入後に思っていたような仕様とは異なっていた、傷や不備があったなど、トラブルに発展する恐れがあります。
売り出す段階で自電車に傷や不備がある場合は、該当箇所を撮影する、説明文に記載するなど、包み隠さず購入者に伝えることが重要です。
また評価の高い購入者を選んで売却するようにしましょう。
6. 知人や友人に譲る
オークションやフリマアプリのように、見ず知らずの人に売却するのが心配なものの、できるだけ手短で費用をかけずに処分したいのであれば、知人や友人に譲ってみてもよいでしょう。
知り合いなら、よほどのことがない限りトラブルに発展することはないでしょう。
まだまだ乗れる状態なら、ある程度の値段を提示して譲れないか交渉してみるのがおすすめです。
ただし、トラブルが起きにくいといっても、やはり金銭のやり取りなので誠意を持って譲ることが大切です。
傷や不備がわからないようにしたり、明らかに高い値段で押し付けたりしてはいけません。
7. 専門業者に回収してもらう
自転車をはじめ、さまざまな不用品の回収を受け付けている専門業者に回収を依頼する方法です。
自分で持ち運ぶのが難しかったり、回収を受け付けている店舗やゴミ処理場が近くになかったり、他にも処分したいものがあったりする場合は、専門業者による回収がおすすめできます。
不用品の回収に特化した専門業者であれば、申し込みしてから実際に回収してもらう時間が短く、自宅まで直接来てもらうことも可能です。
急ぎの引越しや遺品整理など、あまり時間がないときにも速やかに対応してもらえます。
他にも回収して欲しいものがある場合は、まとめた値段となりますが、自転車単体に限っていえば1,000〜3,000円程度で回収してもらえるでしょう。
電動自転車を処分する方法
一般的な自転車とは異なり、電動自転車にはバッテリーが備わっています。
よって、処分する場合も別々に扱わなければいけません。
バッテリーの処分方法
バッテリーは、基本的にリサイクルすることになります。
昨今では電動自転車や電動自動車が登場しており、燃料を使わない分、バッテリーの処分が新たな環境問題となってしまっている背景があります。
基本的には購入したときと同じ店舗に持ち込めば、リサイクルのために回収してくれます。
また、同じメーカーの店舗でも同様に回収が可能です。
もし、近くに店舗がないのであれば、小型充電式電池のリサイクルを専門としている一般社団法人JBRCに相談しましょう。
バッテリーの回収は、無料で行ってくれます。
自治体によっては処理困難物として扱われており、万が一の事態には発火して火災してしまう恐れがあるため、ゴミとして個人で処分するのは絶対にやめてください。
自転車本体の処分方法
バッテリーを外したあとは、基本的に普通の自転車と同じように処分できます。
個人で粗大ゴミとして捨てる場合は、前述と同様に自治体へ申し込みをしてゴミ処理券を貼り付け、回収日に指定された場所へ出しましょう。
誰かに譲ったり、リサイクルショップへ持ち込んだり、専門業者に回収してもらったりするのであれば、バッテリーは別々にせず一緒のままのほうがよいです。
いずれの場合でもその後の使用が想定でき、専門業者の場合は仮に売り出さなくてもゴミとして業者側で分別して処理してもらえます。
自転車を処分する際は防犯登録の抹消が必要
自転車を新しく購入した際、防犯登録を行っています。
自転車の盗難事件は年間を通して数多く発生しており、盗難されても所有者の特定ができるように防犯登録は義務づけられています。
神奈川県を例に挙げると令和3年には6,792件、令和2年には7,300件もの発生が報告されているのです。［注1］
どのような自転車でも、盗まれてしまう可能性はあります。
自転車の防犯登録には、今の持ち主の情報と結びついているため、処分する際は必ず抹消しなければいけません。
抹消されていない自転車が誰かの手に渡った場合、盗難したものを使用していると判断されてしまう恐れがあります。
自転車の防犯登録を抹消あるいは変更する方法
自転車の防犯登録は、処分する際には抹消、誰かに譲る際には変更する必要があります。
いずれの場合でも、自転車を販売している店舗で行えます。
これは、自転車を扱っている店舗が各都道府県警察に対して自転車防犯登録所として届け出を出して認められているためです。
なお、登録や抹消、変更の際には、それぞれの自治体ごとに決められた手数料がかかります。
どの手続きでもおよそ数百円程度かかることを覚えておきましょう。
抹消や変更の際に必要なものは、以下の2点です。
- 防犯登録の抹消や変更する自転車本体
- 公的機関が発行した身分証明証
身分証明証に関しては、運転免許証や健康保険証などが該当します。
また、外国国籍の方であれば、外国人登録証明書などを用意しましょう。
加えて、防犯登録カードの控えがある場合は、こちらも提示してください
持ち込みの他にも、防犯登録の抹消は郵送でも行うことができます。
この場合、必要となるのは以下の6点です。
- 自転車防犯登録の抹消申請書
- 登録番号
- 車体番号
- 登録したときの住所および電話番号
- 公的機関が発行した身分証明証
- 返信用の封筒
登録番号は防犯登録の際に貼り付けたシール、車体番号は自転車そのものにそれぞれ記載されています。
この場合は、防犯登録カードの控えがなくても手続きが可能です。
自転車の回収を専門業者に依頼するメリット
自転車をはじめ、さまざまな不用品の回収に特化した専門業者を利用することで、さまざまなメリットが得られます。
粗大ゴミとして出す場合、費用は比較的安いですが、どうしても回収日が限定されてしまうのがネックです。
ゴミ処理場やリサイクルショップに持ち込むにしても、その分の手間が発生してしまいます。
不用品回収の専門業者なら、申し込みしてからもっとも理想的な日程で回収しに直接来てくれます。
また、多少汚れていても簡易的に掃除してくれる場合も。
覚えておきたいデメリット
不用品の回収を専門としている業者に依頼すれば、多くのメリットが期待できます。
しかし、覚えておきたいデメリットもあるので確認しておきましょう。
不用品の回収に特化しているからこそ、どうしても相応の値段がかかってしまいます。
ですが、その不用品の回収作業にかかる相応の費用と思えば、さほど大きな問題とはならないでしょう。
それ以上に気をつけなければいけないのが、悪徳業者です。
不用品の回収業者のなかには、法外な料金を要求したり、不法投棄をしたりといった悪徳業者がいます。
こういった業者に依頼すると、かえって費用がかかったり、環境保全の考え方に反したりしてしまいます。
信頼できる専門業者を選ぶことが大切です。
信頼できる専門業者を選ぶポイント
不用品の回収には、前述したようにどうしても費用がかかってしまいます。
そのため「格安」や「無料回収」といった言葉を聞いてしまうと、そういった業者を選びたくなってしまうかもしれません。
明らかに不相応な値段設定をしている業者に依頼すると、後からリサイクル料として別に料金を要求される恐れがあります
見積もりをしてもらってから断ろうとしても、キャンセル料を請求されるケースもあるので、このような業者を選ばないことが重要です。
不用品回収の専門業者を選ぶ際の重要なポイントの一つに、認可が挙げられます。
不用品の回収を専門的に行うには、一般廃棄物処理業許可証を取得していなければいけません。
産業廃棄物や古物商といった許可のみでは、不用品の回収をしてはいけない決まりとなっています。
この他にも、公式サイトで掲載されている事例や価格設定、実際に利用した人の口コミなどを参考にするとよいでしょう。
自転車を放置し続けてはいけない理由
乗らなくなった自転車は早く処分したほうがいいとわかっていても、手間や費用がかかってしまうため、なかなか実行に移せないと感じている人もいるでしょう。
現在、日本では放置自転車が社会問題の一つとして挙げられています。
自転車を処分せず放置し続けてはいけない理由について見ていきましょう。
1. 通行人の邪魔になる
自転車はそれなりに大きさのあるものです。
放置しておけば、それだけ邪魔になってしまうでしょう。
特に賃貸住宅のような多くの人が利用する駐輪場にいつまでも使用しない自転車を放置していると、通る人の邪魔になりますし、そこを利用したい人の妨げになってしまいます。
駐輪場ではない道路の脇などに停めたままにしておくのも、決してよいことではありません。
いくら自分が所有したり住んでいたりする持ち家や賃貸住宅だとしても、道に停めてしまえば通行人や車の邪魔となってしまいます。
2. 放置自転車を取り締まるためにも費用がかかる
それぞれの自治体では、放置自転車をなくすために取り締まりを強めたり、撤去したりと対策を進めています。
しかし、注意喚起したり監視員を動員したりするには、相応のコストがかかるのです。
放置自転車を撤去する場合、まとめて運べるようにトラックを使用し、業者に処分してもらいます。
これらすべてにかかる費用には、税金が使用されています。
自転車を所有する一人ひとりがもっと自分の自転車を大切にすれば、解決する問題に貴重な税金が使用されてしまうのはあまり好ましくない問題です。
自転車を処理すべき3つのタイミングについて
自転車はどれだけ大切に使っていても、月日の経過でどうしても経年劣化が見られるようになります。
特に自転車は外で使用するものなので、雨風の影響を受けやすく、劣化が進みやすいです。
劣化の進み具合は使用期間や走行距離、使用者の体重、走行スピードによって左右されます。
もし、毎日使用しているのであれば、1〜2年ほどで各パーツに交換の必要が出てくるでしょう。
ブレーキパッドのすり減りやチェーンのたるみなどは、簡単なお手入れで改善が見込めます。
パーツに不備がある状態で使用を続けていると、思わぬ事故につながるかもしれません。
一方で、チェーンの交換のような大掛かりな作業が必要となると、かなりの費用がかかってしまう可能性があります。
このような際には、思い切って処分し、新しい自転車への買い替えを検討したほうがよいでしょう。
この他、以下のような変化が見られるようになったら、その自転車は買い替えを検討するべきです。
処分すべきタイミングを見計らうためのポイントを3つご紹介します。
1. タイヤの空気が早く減るようになった
タイヤの空気が早く減るように感じたのであれば、それは処理すべきタイミングの目安といえます。
この場合、タイヤのバルブ口を閉じる役目を持つ虫ゴムが劣化していると考えられます。
虫ゴムそのものの交換は簡単に行えるため、店舗に持ち込まなくても自分でも十分可能です。
しかし、虫ゴムが劣化する頃にはタイヤやチェーンまで古くなってきている可能性があります。
タイヤを交換すると前後合わせて1万円近くかかる場合もありますので、処分して買い替えを検討してみてもよいでしょう。
2. 走行中にカラカラと音が聞こえる
自転車のギアが経年劣化で錆びてしまったり、金属疲労で欠けてしまったりすると、走行中にカラカラと音が聞こえるようになります。
ギアの不調は、交換すれば改善が見込めますが、自転車を解体してから作業を行う必要があり、その分工費がかかってしまうのです。
結果的にかなりの費用がかかるのであれば、処分の検討をおすすめします。
3. ハンドルやカゴに錆びが見られる
自転車を外に停めている場合、どうしても雨や湿気の影響を多く受けてしまいます。
ハンドルやカゴ、フレームといった部分に錆びが見られることもあるでしょう。
錆びは、見た目を古臭くするだけでなく、各パーツの強度を下げて最終的には破損の原因につながる恐れがあります。
錆びた箇所だけ交換したり、薬剤を用いて錆び取りを試みたりすることで対処が可能です。
あまりにも錆びが深刻な場合は、処分の検討をおすすめします。
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特に、自転車を専門業者に依頼して処分しようとしても、どの業者が適しているのかなかなか判断がつきづらいかもしれません。
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自転車は適切な形で処分しましょう
運転免許証を必要としない自転車は、移動を楽にしてくれる便利な乗り物です。
しかし、それなりの大きさがありますので、処分する際は適切な方法を押さえておかなければいけません。
もっともシンプルな方法は、自治体に連絡して粗大ゴミとして処分する方法です。
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